カーボンニュートラルを実現する住宅についてお伝えします。現在、持続可能な社会の実現に向けて、さまざまな取り組みが進められています。そのひとつに挙げられるカーボンニュートラルですが、どのような取り組みなのかよくわからない、という方も多いのではないでしょうか。カーボンニュートラルとはどのようなものか、詳しく紹介します。
そもそもカーボンニュートラルとは
2020年10月政府による「2050年カーボンニュートラル宣言」以来、カーボンニュートラルという言葉を見たり、聞いたり、する機会が増えました。カーボンニュートラルについて、解説します。
カーボンニュートラルとは
カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量から吸収量と除去量を差し引いて実質ゼロにすることです。温室効果ガスとは、二酸化炭素やメタン、一酸化二窒素、フロンガスなどを指します。しかし、温室効果ガスの排出をゼロにすることは、現実的ではありません。そのため、排出せざるを得ない分については、同じ量を吸収または除去することで実質ゼロを目指します。カーボンニュートラルの取り組みでは、温室効果ガスの排出量を削減することが大前提です。
カーボンニュートラルが注目される理由
カーボンニュートラルが注目される理由は、地球温暖化を防ぐために重要だからです。地球温暖化と温室効果ガスの排出は、密接に関係しています。このまま地球温暖化が進んだ場合、自然災害や生態系、経済活動などに悪影響を及ぼす恐れがあると予想されています。誰もが安心・安全に暮らせる社会の実現のためにも、カーボンニュートラルは必要な取り組みと言えるでしょう。
カーボンニュートラルの実現に向けた政府の取り組み
カーボンニュートラルの実現に向けた政府の取り組みを紹介します。
住宅トップランナー基準の見直しを検討
住宅トップランナーとは、大手住宅事業者に対して高い省エネ性能の目標を掲げ、取り組みを促すことで省エネ性能の底上げを図る制度です。住宅トップランナー基準の見直しは、適合状況やZEH水準の標準化の動向を踏まえ、省エネ性能の水準を設定します。
建築物の省エネ性能表示制度
2024年4月から建築物の販売、賃貸時における省エネ性能表示制度が開始しました。新築省エネルギー性能を表示する際は、既定のラベルを使用します。省エネ性能が可視化されているため、わかりやすいでしょう。
省エネ基準適合が義務化される
建築物省エネ法が改正され、原則すべての新築住宅・非住宅には、省エネ基準適合が義務付けられます。建築確認手続きの中で、省エネ基準への適合性を審査します。改正建築物省エネ法は、2025年4月に施行予定です。
住宅省エネ2024キャンペーン
住まいの断熱性の向上や効率給湯器の導入など、省エネ化を支援する「住宅省エネ2024キャンペーン」が、2023年12月からスタートしました。国土交通省・経済産業省・環境省の連携により、家庭での省エネ化を推進する取り組みです。
ZEH・LCCM住宅の推進
ZEHとは、家庭で消費するエネルギーと太陽光発電システムなどで創り出す創エネの収支を、ゼロ以下にする住宅です。LCCM住宅は、建設、運用、廃棄において、二酸化炭素の排出量をできるだけ減らし、太陽光発電システムなどを利用した創エネにより、住宅のライフサイクルを通じて二酸化炭素の収支をマイナスにする住宅を指します。政府は、ZEH・LCCM住宅の促進に取り組んでいます。
カーボンニュートラルに配慮した住宅のメリット
カーボンニュートラルに配慮した住宅のメリットは、いくつか存在します。それぞれ解説します。
ランニングコストを削減できる
カーボンニュートラルに配慮した住宅では、少ないエネルギーで効率的に室温をコントロールできるため、光熱費などのランニングコストを削減できます。さらに、太陽光発電システムなどで創り出したエネルギーを売電して、収入を得ることも可能です。
少ないエネルギーで年中快適な室温を保ちやすい
高気密・高断熱の省エネ住宅は、建物内の温度を一定に保ちやすいため、夏は涼しく、冬はあたたかく、快適に過ごせます。家全体の温度差が小さいため、ヒートショック対策としても有効です。
補助金や税制優遇措置が設けられている
カーボンニュートラルに配慮した住宅では、条件に該当する場合、補助金や税制優遇が受けられます。ZEHや長期優良住宅では、住宅ローン減税、所得税の特別控除などの優遇措置が設けられています。
まとめ
この記事では、カーボンニュートラルを実現する住宅についてお伝えしました。カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量から、吸収量と除去量を差し引いて実質ゼロにすることです。地球温暖化を防ぐためには、温室効果ガスの排出を抑えることが重要でしょう。カーボンニュートラルの実現に向けて政府では、省エネ性能表示制度や省エネ基準適合の義務化など、さまざまな取り組みが進められています。カーボンニュートラルに配慮した住宅には、ランニングコストの削減や補助金、税制優遇が受けられるなどのメリットがあります。これから家づくりを考えている方は、持続可能な社会の実現に貢献できるカーボンニュートラルに配慮した住宅を、検討してみてはいかがでしょうか。
